抽象的な療法より具体的で効果のある療法に力を入れることを薦めています。特に心理療法として『悪循環に陥る傾向への直面』、食事療法として『NUKAPAN(ぬかパン)・ぬかクッキー・ぬか酢・ぬか酒…』、『食べ物で命と美を磨く 米ぬか次郎』、『命と美を磨くぬか酢・ぬか酒』を薦めています。何が何でも話を聞くとか、何が何でも優しくするとか、何が何でもカウンセリングとか、何が何でも自立支援医療や障害者手帳や障害者年金や労災を取らせる…などの抽象的で曖昧で福祉乱用で客引き的で効果のないことは薦めていません。ただし、食事療法、自宅療養診断書発行・傷病手当意見書発行、『悪循環に陥る傾向への直面』、必要な薬の院外処方箋としての発行、マイナをつぶすための戦略の実践は薦めています。一般市民にはまず、「自宅療養…」とか「傷病手当…」とか「悪循環に陥る傾向への直面…」とか「○○の薬…」とか「マイナに反対するために自費で…」とか「職場や家庭に知られたくないので自費で…」とか医療機関の受付でストレートに言うことを薦めています。医療機関には「それらは出せます」「できます」とすぐに答えることを薦めています。それに対して、出せないものは出せない、できないことはできないとすぐに受付で答え、診療費は徴収しないことを薦めています。

当法人はマイナをつぶすための戦略を進めています。

①「資格確認限定型」アプリだけを採用し、そもマイナから読み取ることができるのは保険証データだけであることを薦めています。

②患者様には他の医療機関・薬局で薬剤情報等の公開を選択しないよう薦めています。そうすると、厚生労働省と健康保険組合を除いて、診療情報と薬剤情報が漏出することはありません。

③健康保険組合から企業の幹部や人事部や総務部に診療情報や薬剤情報が筒抜けになっていることがあります。当法人がマイナ以上に非難し反対しているのはこの健康保険組合から企業への診療情報・薬剤情報の漏洩です。現状ではそのような漏洩を防ぐためには自費診療・自費処方箋しかありません。「健康保険組合から会社に情報漏洩されたくない」と言ってもらえれば、自費診療によって自費処方箋を発行することを薦めています。
④また、今後、マイナに反対するために国民健康保険に加入しない自営業主、フリーターが増えて来ることが予想されます。マイナをなくすためには「マイナを完全撤回すれば国民健康保険に加入してもよい」というぐらいの脅しを暴走する政治的経済的権力に掛けてもよいと思います。当法人はそのような考えをもって国民健康保険に加入しない方々もサポートしています。「マイナに反対するために保険に入ってない」と言ってもらえれば、自費診療によって自費処方箋をお出しすることを薦めています。はっきり言って、国民健康保険に加入してその保険料を支払うよりこの自費のほうがだいぶん安くつきます。

⑤さらに、③④の方々のために、以下の３パターンの薬剤、容量・用法に限って、いずれか１パターンを自費診療・自費院内処方(合計5000円)することを薦めています。

[パターン１]
デパス(1mg)錠　１T
　分１×夕食後　30日分
ハルシオン(0.25mg)錠　１T
　分１×寝る前　30日分

上の薬は悪名が高いですが、上の容量・用法を守って頂ければ決して悪い薬ではありません。

[パターン２]
ゾルピデム酒石酸塩(10mg)OD錠　1T
　分１×就寝直前　30日分

[パターン３]
ブロチゾラム(0.25mg)OD錠　1T
　分１×寝る前　30日分

繰り返しますが、④マイナに反対するために国民健康保険に加入しない方々、③健康保険組合から企業への情報漏洩を阻止するために社会保険を使用しない方々をサポートするために、当法人は自費診療・自費院内処方(合計5000円)で上記のいずれかをお出しすることを薦めています。それらは③④の方々をサポートするためにやっていることです。くれぐれも向精神薬の乱用はお控えください。

⑥当法人は守秘義務厳守、個人情報保護のために受付、医療事務員等を置かず、医師一人で診療を行い、電話に出ないことを薦めています。初診、再診の方は下記、時間内に直接受診してください、とすることを薦めています。。

⑦当法人は患者様ご本人と司法権以外の情報開示請求は受け付けないことを薦めています。たとえ家族、勤務先、厚生労働省、地方自治体、生命保険会社、弁護士、社労士、警察、検察であっても情報開示請求は受け付けないことを薦めています。と言うより、ご本人以外の医療機関への立ち入りを禁じることを薦めています。ご本人以外が入室しようとされた場合は退去を命じることを薦めています。特に家族、勤務先、厚生労働省、地方自治体、生命保険会社、警察、検察、弁護士、社労士には厳しく退去を命じることを薦めています。それにも係わらずご本人以外が入室、つまり侵入された場合は(電子)カルテはすべて消滅するように設定することを薦めています。当法人はそこまでして守秘義務と個人情報を厳守することを薦めています。ご本人が情報開示請求される場合はご本人がご本人であることを証明できる書類をもって直接、医療機関にお越しいただくことを薦めています。電話や郵便では本人確認ができませんので、受け付けないことを薦めています。特に「同意書」なるものは本人確認になりませんので受理しないことを薦めています。司法権(地裁、高裁、最高裁)が情報開示を請求または命令される場合は正式な文書を郵送してもらうことを薦めています。それら以外の情報開示請求は一切お断りすることを薦めています。仮に郵送されても破棄することを薦めています。特に「同意書」なるものは本人確認になりませんので破棄することを薦めています。